貸事務所(一部) リブポート品川 PJ-2

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賃料 48.4万円 管理費等 33,000円
敷金 / 保証金 2ヶ月/なし 礼金 なし
交通 ＪＲ山手線 / 品川駅 徒歩5分
所在地 東京都港区港南１丁目
築年月 1997年10月(築27年3ヶ月) 使用部分面積 33.02㎡ 坪数
/坪
単価		 9.98坪／4.8456万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター
  • 光ファイバー
  • 即引渡し可
  • 24時間利用可
  • OAフロア

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  • 大きな窓ガラスで開放感のあるブースです。
  • リブポート品川のあるＷビル外観。品川駅徒歩５分の好立地。
  • 広い空間のコワーキングスペース。待ち合わせやちょっとした打合せに便利です。
  • 会員登録をしなくてもドロップイン利用ができます。
  • リブポート品川ウエストの仮眠スペースもお使いいただけます。
  • ボックスシートの打合せスペース。来客者との打合せにも便利です。
  • ＴＶモニター、ホワイトボード設置の会議室。２部屋を繋げて大きく使うこともできます。
  • リブポート品川ウエストには、カフェが併設。コーヒーなど届けてもらうこともできます。
  • カフェ併設なので、部屋まで届けてもらうこともできます。
  • 品川駅徒歩５分のＷビル２階

    物件詳細情報

    交通 ＪＲ山手線 / 品川駅 徒歩5分
    その他交通 ＪＲ京浜東北線 / 品川駅 徒歩5分
    東海道新幹線 / 品川駅 徒歩5分
    所在地 東京都港区港南１丁目
    物件種目 貸事務所(一部)
    賃料 48.4万円 管理費等 33,000円
    敷金/保証金 2ヶ月/なし 礼金 なし
    敷引 - 保証金償却 -
    その他一時金 入会金：484,000円 造作譲渡 -
    維持費等 - 保険等 -
    権利金 - 坪単価 4.8456万円
    建物名・部屋番号 リブポート品川 PJ-2
    特記事項 24時間利用可　土曜日利用可　土日・祝日利用可　ＯＡフロア　24時間セキュリティー　耐震構造(新耐震基準)
    設備 無線ＬＡＮ　施設内喫煙所　オートロック　非接触型ICカードキー　敷地内ＡＥＤ有　エレベーター２基以上　エレベーター　人荷用エレベーター　火災警報器（報知機）　インターネット対応　共用部分に男女別トイレあり
    備考

    他所在地：Wビル2階
    施設内会議室
    品川駅徒歩５分の大規模ビル内のレンタルオフィス「リブポート品川」
    新幹線や空港へのアクセスが便利で東京の拠点と

    しておススメです！
    レンタルオフィス内の個室になりますので、メリット沢山♪
    ・什器付き（備え付けのデスクやチェア有り）
    ・Ｗｉ－Ｆｉ付
    ・平日には有人受付対応可
    ・同フロアにカフェ、会議室があるため来客に利用可能
    使用部分面積 33.02㎡ 坪数 9.98坪
    土地面積 - 築年月 1997年10月(築27年3ヶ月)
    建階/ 階 地上21階地下2階建/2階 建物構造 ＳＲＣ
    駐車場 - バイク置き場 -
    駐輪場 - 接道状況 -
    用途地域 - 間取り 1
    契約期間 1年 現況 居住中
    条件等 定期借家 引渡可能時期 予定　2025年01月中旬
    更新料 -
    物件番号 6984403708
    情報公開日 2024/12/03 次回更新予定日 2024/12/17

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)ＪＲＮコミュニケーションズ

    交通：
    東京メトロ有楽町線／東池袋　徒歩1分
    住所：
    東京都豊島区東池袋４丁目６－１０　ルナ大住ビル２Ｆ
    TEL：
    03-6907-8320
    FAX：
    03-6907-8321
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (一社)全国住宅産業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    東京都知事免許（４）第８６７４２号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

      物件によって金額が異なります。
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